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Channel: 世界の真実をネット(転載自由)で広げよう。(国民は情報不足です)
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事実に基づかない慰安婦非難と、事実に基づかない南京大虐殺非難。

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相場観ゼロさんからの転載記事です。
全く私も同感でこのままでは日本はいよいよ中間の餌食になって世界の日本人にもその
実質的被害が広まっていくことでしょう。
これも日本人があまりに内気で怒ることをしないからです。
正直で真面目だけでは中韓のような底意地の汚い政府(国民は良い人も多い)には通用しません。既に現状では完全に外交宣伝戦で敗北しています。それは日本の政府外務省だけの責任ではなく日本国民の特にアホ左翼の責任でもあります。
 
 
 
年内最後の記事投稿となりました。

さあ、2015年こそは私達の出番です。


何の出番か、というと・・・・以下、思いの丈を綴ります。



私自身は国外在住者とはいえ、日本国民で、日本が大好きで、そして日本を誇りに思っております。
そんな日本国民として気がかりなのは、国際的に低下する日本の評判や地位です。

最大の原因は、政略的な思惑によって実行されている中国韓国による日本を貶める行為、です。
事実に基づかない慰安婦非難と、事実に基づかない南京大虐殺非難。
どちらも完全な言いがかりであり、国際法的にも100%、完全無欠で完璧に白黒がついている問題です。
もちろん、日本に非はまったくなく、言いがかりのような卑劣な、嘘行為であることがバレています。

私が最も許すことができないことは、完全に片付いた問題を政略的な思惑から蒸し返し、非難や攻撃が一般人の人やまだ判断能力が備わっていない子供に大きな悪影響を与えている、ということです。

さすがは死体に鞭打つ中国や弱いものいじめだけが取り柄の韓国がやること、と言うしかありません。
つまり、中韓は卑怯者ということです。

現在、アメリカ・グレンデール市に建設された慰安婦像により、在米日本人の子どもたちが大勢、いじめ被害にあっています。
まだグレンデール市というのはあまり観光的にも馴染みが薄かった都市ですが、来年2015年はサンフランシスコの中華街に日本を不当に避難するための施設と慰安婦像が建設される予定があります。

政略的なものや政治的駆け引きであれば政治家同士だけでやればよろしい。
そこに私達日本人の子弟が全く無関係に巻き込まれ、不当に貶められる。
しかも事実を元にしたものではなく、嘘と捏造を元にしているものです。

日本人はもっともっと怒るべきです。
私達のお爺さん世代の日本人は、そこまで恥ずべき行為をおこなったのでしょうか?
いいえ、決してそんなことはありません。

私はこのまま日本が不当に貶められ、尊厳を傷つけられていく様子を見ていられないため、私なりの6つの提案を書き、日本政府に実行をお願いしたと思います。

1.左翼でこの件について日本に非がある、と主張する連中を片っ端から逮捕拘禁すること。
もちろん北による拉致行為を手助けした日本人も逮捕すべきです。
彼らは言論の自由というかもしれませんが、自由というものは一定の拘束があります。
私達には他人を傷つける自由は無いし、他人の人生や財産を不当に奪う自由もありません。
同時に日本の尊厳を不当に傷つける自由もありませんし、ましてや子どもたちがいじめられる遠因となるようなことも許されません。
まずやるべきは、日本国内を大掃除し、獅子身中の虫が出ないように対策することです。

2.アメリカ政府に圧力をかけること。
世界最大の戦争犯罪国家は、アメリカです。
東京大空襲や広島、長崎の原爆投下は、明らかに一般市民を狙った人権蹂躙と虐殺行為です。
日本は中韓のような卑怯者国家ではありませんので決着がついた問題を蒸し返すようなことはしませんが、慰安婦像や抗日施設を建設されたアメリカは過去の敬意を鑑み、国際法の順守を徹底的に守らせるべき立場にあります。

3.韓国とは一切の交渉をせず、経済圧力をかけ続けること。
慰安婦像をアメリカに建設している資金や活動資金の多くは中国から拠出されている、ということです。
つまり中国も自身の1国で南京と慰安婦の2つのポイントから日本を攻めるのではなく、韓国という子分を使って分散攻撃しています。
ということはまず、敵を各個撃破すべし、という観点から、韓国を先に干上がらせるべきです。
現在のところその効果は現れていますのでこのまま手を緩めず、情けをかけず、淡々と実行する。
そして私達民間レベルでも韓国との交流停止、不買運用、観光旅行の停止、と、非常とも思える手段を行使していくことです。

4.中国への対策は、東南アジアへのシフトを急ぐこと。
中国の人口は14億人ですが、東南アジア全体の人口は現在、6億人を超えています。
東南アジア各国は親日的な色合いが強く、地域差はあるものの賃金水準も低い国が多くあります。
中韓、とくに経済的に大きくなった中国への対策として、まずは民間企業が一刻も早く中国から離れられるよう、国をあげて影で支援すべきです。
東南アジアは中国のようなサプライチェーンが整っておらず、まだまだ中国と比べると苦労する、という意見もありますが、なければ日本が作ればいいのです。
サプライチェーンが無くて苦労するなら、他の諸外国もまだまだ入りきっていない、ということも意味します。
今がチャンスです。
日本は中国を見捨て、東南アジアを拠点にインドやその他イスラム国家との経済的なつながりを増やしていくべきでしょう。

5.国内の教育をきちんと見直すこと。
日本の歴史教育は第2次大戦前くらいでほぼ終わりますが、これではダメです。
隣の国の口癖ではありませんが、歴史を直視し、大東亜戦争の理念や戦争の経緯、敗戦の原因、敗戦後の再出発など、きちんと学校教育で教えるべきです。
そして敗戦後、様々に抑圧された情報や教育ではなく、本来持つべき正しい姿に変えるべき、なのだと思います。

6.自衛隊の国軍化と、警察、海上保安庁とともに実戦組織にする。
先日の赤珊瑚事件を見ても分かる通り、日本の公組織は実力行使が極めて抑制された対応しかできません。
これを他国のように警告無視は発砲する、ということが普通にできる体制を取らないとなりません。
こういうところから日本は甘くみられ、舐められている結果として、慰安婦や南京大虐殺などの根も葉もない捏造が起き、捏造しても日本は何もしないから、という理由で今後も新たな捏造が作られることでしょう。
現実に、数年前、海上自衛隊の旗が戦犯旗と捏造され、大きな問題になりつつあります。
まずは自衛隊を国軍化し、名実ともに実力部隊となり、そして実力行使を躊躇わない組織とすることから、始める必要があります。



2015年は私達のターンです。

はっきりと中韓にNOを突きつけ、怒りを表す。そして怒りを行動に移す。
話し合いで決着がつかない場合、力を持って自らの意思を示すことは、野蛮な行為ではありません。
交渉力、というものです。

明日以降の2015年からは、そういうことへの出発点となる起点にしたいものです。




 
 

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