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前ブログの続きです。

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前ブログの続きです。

在日韓国・朝鮮人 <『パチンコ屋』『サラ金』でボロ儲け>

『朝鮮系宗教法人』が日本に税金も払わずにボロ儲けしているのと同様に 
『パチンコ屋』や『サラ金』(消費者金融)がボロ儲けしていることにも 
不透明な印象を受けないだろうか。 
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既に触れたようにパチンコ業・サラ金のほとんどは朝鮮人の経営なのだが、 
実はこの宗教・パチンコ・消費者金融が日本侵略における朝鮮人の武器になっているのである。 
その武器とは『金(かね)』である。 
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「日本の法律では国営以外の全てのギャンブルが禁止されている」 
これはみなさんもご存知のことだろう。ここでこんな疑問を持ったことのある人も多いのではないだろうか。 
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「パチンコ屋はいいの??」 
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と。日本は法律で賭博を禁じているのに「全国の駅前の一等地が賭博場」なのである。 
これは確かにおかしい。 
この疑問に「昔からそうだから」と答えるのは簡単だが、答えとしては不完全だ。 
では“なぜ”パチンコは黙認されているのか順を追ってみてみよう。 
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そもそも駅前の土地は戦後混乱期に朝鮮人に『不法占拠』されたものである。 
しかも朝鮮に帰国する者は全財産を朝鮮総連が没収したため、権利はいまだに 
朝鮮人のものである。彼らはそれを利用して土地転がしで荒稼ぎした。 
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朝鮮人が駅前でパチンコ屋を経営できたのは、朝鮮総連の資本と不法に得た土地に加え、 
進駐軍の「タバコ」を独占的に入手できたからである。彼らはその特権を利用して 
一般に入手困難だったタバコという嗜好品を武器にパチンコ屋を繁盛させた。 
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そして民間賭博なのに当局に取締りもされず、サラ金による多重債務者が 
激増するなどの社会問題が発生してもなお存続し、なぜか賭博税もかからず、 
マスコミもパチンコが違法な民間ギャンブルであることを追求することはほとんどない。 
しかもパチンコ店の収支は税務署ですら把握できないため脱税が看過されている。 
仮に所得税や法人税を払うことがあっても他の国営ギャンブルのように 
外形標準課税で売り上げに税金がかかることなどほとんどないのである。 
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たとえば日本のヤクザが「パチンコと同じ景品交換方式で現金化可能なカジノ」を 
運営した場合、すぐに摘発されてしまうことを見てもよくわかるだろう。 
日本の法律では民営ギャンブルは違法行為なのである。 
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もちろんパチンコも民営ギャンブルである。 
だが、『在日産業』ということで警察までもが見て見ぬふりをしている。 
“パチンコの商売敵”であるカジノは次々に摘発されるのに、である。 
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それだけではない。 
それらのパチンコ屋などに無計画に融資を行って破綻した朝鮮の民族系金融機関 
(朝銀信用組合/商銀+足利銀行)は日本国民の税金によって救済されているのだ。 
このような特例的な優遇の正体とはなんだろうか。 
日本の税金で朝鮮企業を救済したり違法行為を見て見ぬふりする悪習は、 
これまで見てきたように売国政治家が日本の国政に多く侵入していることで 
成り立ってきている。 
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朝鮮総連が一方で「日本は差別されてる朝鮮人をさらに迫害するのか!」と 
圧力をかけ、一方では黙認する者に利権をばら撒いているのである。 
そしてパチンコの場合、全国組織が警察の天下り先として 
有力になっていることも問題のひとつである。 
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元警察官僚で元参議院議員の阿南一成はアルゼ(※業界大手)の社長になったし、 
前警視総監の前田健治はアルゼの常勤人材育成担当顧問に就任した。 
(※阿南は耐震強度偽装問題でヒューザーの小嶋進から名前が出たことで既に辞任) 
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警察OBがパチンコ業界に入ることで、閉鎖的な在日産業の暴走を牽制する力になるとの 
考え方も完全には否定できないため、天下りの全てが悪いとは言い切れないが、 
警察キャリアが引退後にパチンコ業界で甘い汁を吸っていることは事実である。 
全遊協(全国遊技業協同組合連合会)などは社会党に献金していた疑惑等の影響で 
解散しているが、パチンコの全国組織というのは戦後ほんの数年後の頃より複数が 
発足・変遷を続け、もちろん現在も存在している。 
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そして結局パチンコ問題は改善されないまま今も彼らの収入源になり、 
その金が朝鮮人の日本侵略のための莫大な資金になっているのである。 
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パチンコ業界から一つ例を挙げれば、さきほど在日1世のエピソードで引用した 
日本パチンコ業界のトップ「マルハン」は、去年の売上額で1兆3000億円、 
創業者、韓昌祐(ハン・チャンウ)の個人資産だけで1100億円という 
長者番付の常連であり、一方で従業員を過労死させることでも有名である。 
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彼はテレビ番組のインタビュアーに「パチンコ業界の7割が在日朝鮮人なら、 
平壌(ピョンヤン)の政府に裏金や送金をしたりということは実際にあるんですか?」 
との質問を受け、今北朝鮮が行っていること(拉致や核保有のことだと思われる)を 
常識的に批判しながらも、 
「朝鮮籍の人がいろんな形で北朝鮮に奉仕しているのは事実です」 
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と完全に認め、 
「我々は永遠に朝鮮民族、韓民族なんですよ」と明言した。 
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朝鮮組織の巨大収入源はパチンコ以外にもう一つある。 
それが消費者金融、いわゆる“金貸し業”である。 
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まずはどれくらい儲かっているのか、規模を引用してみよう。 
日本のビリオネア(億万長者)は、在日ばかりです。
武富士の武井さん一人で我等平均的日本人の100万人分の資産があります。 
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・武井保雄一族 資産総額 9660億円 肩書き「武富士会長」 
・木下恭輔一族 資産総額 6720億円 肩書き「アコム社長」 
・福田良孝 資産総額 6240億円 肩書き「アイフル社長」 
・神内良一 資産総額 3960億円 肩書き「プロミス会長」 
(小学館『世界のタブーが解る本』P83より)  
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在日朝鮮人は脱税が可能なだけでなく、違法ビジネスを堂々とやれる特権が 
あるため金持ちになりやすい。そして金持ちになった朝鮮人が次に欲しがるものは、 
「安定と、貴族的な特権」である。 
それを実現するために有り余る資金で政治家を買収し、更なる特権を得るための法律を 
次々に制定させている。これが在日資本家による支配構造である。 
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さて、「金貸し」というと漠然と“恐い”というイメージはあるものの 
彼らがどんな商売をしているかは実は消費者金融の利用者にすら比較的知られていない。 
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それどころかここ何年もの間に、人気タレントを起用した物凄い量の宣伝をテレビ等の 
メディアに流し続けてきたため、昔と比べ身近なものに感じられるようになっている。 
世間の景気の悪さに比例して利用者も爆発的に増加し、消費者金融業界は大盛況である。 
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それは創価学会と同様の在日に有利なもうひとつのメディア支配、 
具体的には「電通」のせいである。(※電通についてはここでは省略する) 
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朝鮮系消費者金融の具体的なニュースをいくつか引用してみよう。 
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■全盲男性、アイフルを提訴 根抵当権の説明「不十分」 
消費者金融大手「アイフル」(京都市)が、内容を十分説明しないまま自宅を担保に二百万円を融資したのは
違法だとして、大分市の全盲で高度難聴の男性(82)が同社を相手に、自宅の根抵当権抹消と慰謝料六十万円の
支払いを求める訴訟を大分地裁に起こすことが二十日、分かった。二十一日に提訴する。 
訴状などによると、男性の妻(76)は一九九八年三月、複数の金融機関からの借金を清算するため、
男性の自宅を担保に、アイフルに二百万円の融資を申し込んだ。 
妻は男性に「お金を借りるから、あなたも名前を書かないと」と説明。アイフルの担当者は、
字を書けない男性の手を握り、根抵当権設定の登記委任状に署名させたという。 
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■認知症女性宅を担保、リフォーム業者とアイフルを提訴 
大阪市内のリフォーム業者に消費者金融からの借金の連帯保証人にさせられ、自宅不動産も担保に入れられたとして、
大阪府内で一人暮らしの認知症の女性(75)が3日、業者と消費者金融大手「アイフル」(京都市)
などに、慰謝料など計約500万円の損害賠償や抵当権抹消などを求める訴訟を大阪地裁に起こした。 
訴えによると、女性は出入りしていた業者に2003年10~11月、自宅1階の段差をなくす
工事や外壁塗装などを計約450万円で依頼した。1級建築士の鑑定では計約110万円で済む工事だったという。 
さらに、業者はこの工事とは別に、昨年9月、アイフルと借り入れ限度額300万円の賃借契約を結んだ際、
女性に対し、連帯保証と自宅の土地建物に抵当権を設定する契約書に署名、押印させたという。 
アイフル広報部の話「社員が女性の自宅に行き、契約内容を説明して意思確認しており、問題はなかったと判断している」 
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■アイフル債務者が一斉提訴 同日450人、3億4000万円 
消費者金融大手「アイフル」(京都市)に法定金利を上回る利息を支払わされ、債務整理に必要な
取引履歴の開示も拒否されたとして、債務者が25日、同社に過払い金返還と慰謝料支払いを求める訴訟を、
大阪地裁など各地の地裁、簡裁に起こした。同日中の提訴は28府県、原告数で約450人、請求金額計
約3億4000万円に上る見込み。取引履歴をめぐっては、最高裁が19日「貸金業者には開示義務があり、
拒めば不法行為として賠償責任を負う」との初判断を示したばかり。
原告を支援するアイフル被害対策全国会議(代表・河野聡弁護士)は「集団提訴で法令を順守しない同社の業態を社会にアピールし、被害者救済を図りたい」としている。訴えによると、同社は利息制限法が定める年利
15-20%を超える金利で原告らに貸し付け、計約3億1700万円の過剰な利息を取得。
取引履歴の全面開示の要請にも応じなかった。このため原告は正確な債務額を確定できず、
債務整理の交渉で不利な立場に立たされるなど生活再建が妨げられ、精神的苦痛を受けた、としている。 
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■武富士:武井容疑者「右翼、暴力団、警察使え」と処理法指示[毎日新聞] 
消費者金融最大手「武富士」をめぐる盗聴事件で、元総務部課長の中川一博容疑者(42)が、
同社会長の武井保雄容疑者(73)から「右翼、暴力団、警察の三つをうまく使って収めろ」と、
トラブル処理を命じられていたことが分かった。警視庁捜査2課は、武井会長が盗聴だけでなく、
同社と暴力団などとのトラブル処理についても直接、指示していたとみて、実態解明を進める。 
調べなどによると、中川容疑者は、94年11月に武井会長直轄の組織として発足した「渉外部」に所属。
4人で暴力団や右翼団体、総会屋とのトラブル処理を担当していたことを認めている。 
武井会長は中川容疑者らに「よく覚えておけ。右翼は暴力団に弱い。暴力団は警察に弱い。警察は右翼に弱い。
この三つをうまく使って物事を収めるのがお前たちの仕事だ」と、口ぐせのように言っていたという。 
逮捕前の毎日新聞の取材や公判での供述で、中川容疑者は、同社に接触や攻撃を図る右翼や暴力団の
メンバーについての情報を警察から入手していたことを認めている。武井会長から
「警察とは仲よくしておけ。便宜を図れ」と指示され、警察官らにビール券を届けていたという。 
一方で、暴力団や右翼団体との関係を保つため「機関紙など出版物に対する『購読代』名目で、
3万円から50万円程度の利益供与をしていた」「右翼に賛助金として500万円払った」などと話し、
支出は武井会長の了承をもらっていたと説明していた。
中川容疑者が持ち出した資料が流出したことで、警察との関係などが発覚。警視庁は7月に
警視正(当時)1人を地方公務員法(守秘義務)違反容疑で書類送検するとともに、
この警視正ら3人を警視総監訓戒などの懲戒処分とし、現職職員9人を厳重注意としている。 
[毎日新聞12月6日] ( 2003-12-06-03:00 ) 
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右翼は暴力団に弱い。 
暴力団は警察に弱い。 
警察は右翼に弱い。 
この三つをうまく使って物事を収めろ。 
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……見ての通り武富士は工作手法まで他の朝鮮系組織と同じである。 
(ちなみに右翼団体の構成員も在日朝鮮人である。その目的は「愛国心」のイメージを落とすこと) 
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創価学会と同じように適当な名目で利益供与して他組織との関係を維持し、 
統一協会と同じように右翼や公権力などに金を払って他組織の力を利用する。 
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盗聴、詐欺、右翼を使った威力行動、弱者への脅迫的な威圧、 
人を都合のよく操作するための教育、手段を選ばないスパイ行為。 
そして公権力への賄賂。 
朝鮮系企業の体質は、これまでみてきた朝鮮人の性質そのものである。 
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ここまで見てきたように、在日産業はかなり大胆に歪んだ業界である。 
しかし歪んでいるがゆえに、一般の日本企業が羨むほどに、儲かる。 
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日本の長者番付をを見たことがあれば、「日本の人口のたった0.5%しかいない 
朝鮮人」がランキング上位を軒並み埋め尽くし、常に利益を独占し続けているのが 
よくわかるだろう。上位に居並ぶパチンコやサラ金で儲けている人間は、 
ほとんどが帰化朝鮮人か在日朝鮮人のどちらかである。 
しかもランキングに入っていない「帰化してない在日」も多く、 
その中には例の税金そのものを払ってない者もいるのである。 
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盗聴事件で有罪になった武富士前会長の武井保雄とその一族は世界長者番付で 
62位、昨年に続いて日本人として2位になっているのだが、その会長の長男が 
会長夫妻から99年に財産を譲り受けながら贈与税の申告をしなかったことが 
東京国税局に指摘されている。 
その際、不当に儲けた金額はなんと1600億円を超えていたという。 
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『フォーブス』の2005年版長者番付における
日本在住者の25人をみてみよう。 
(数字は資産の多寡の順位。$1=\100の単純計算) 
1.佐治信忠    5800億円【サントリー】 
2.福田吉孝    5600億円【アイフル】(サラ金) 
3.武井保雄    5500億円【武富士】(サラ金) 
4.糸山栄太郎   4900億円【新日本観光】 
5.木下恭輔    4700億円【アコム】(サラ金) 
6.毒島邦夫    4700億円【サンキョウ】(パチンコ) 
7.岩崎福山    4400億円【岩崎産業】 
8.孫正義     4300億円【ソフトバンク】 
9.堤義明     3700億円【西武鉄道】 
10.森章      3200億円【森ビル】 
11.柳井正     3200億円【ユニクロ】 
12.伊藤雅俊   2900億円【イトーヨーカ堂】 
13.重田康光   2600億円【光通信】 
14.滝崎武光   2600億円【キーエンス】 
15.船井哲良   2300億円【フナイ】 
16.吉田忠裕   2300億円【YKK】 
17.神内良一   2200億円【プロミス】(サラ金) 
18.山内薄     1800億円【任天堂】 
19.岡田和生   1700億円【アルゼ】(パチンコ) 
20.辛格浩     1700億円【ロッテ】 
21.福武總一郎  1500億円【ベネッセ】 
22.大島健伸   1400億円【SFCG ※旧:商工ローン】 
23.盛田英夫   1300億円【ソニー(レイケイ社長)】 
24.馬渕健一   1200億円【マブチモーター】 
25.韓昌祐     1100億円【マルハン】(パチンコ)  
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パチンコやサラ金が多いのは見ての通りだが、それだけではない。 
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ヤフーBBで有名なソフトバンクの孫正義は名前の通り
帰化朝鮮人(父親が朝鮮出身)野球チームや製菓メーカーとして有名な
ロッテの辛格浩は日本名を重光武雄という在日韓国人である。
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もうお分かり頂けただろう。 
“世界の経済大国となった日本の番付上位”に多数ランクインしている在日は 
間違いなく「世界一リッチな少数民族」なのである。 
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彼らは日本国内で年間約40兆円という莫大な金を手に入れながら 
「在日は差別されてる可哀想な少数民族だ!」などと被害者面で 
“更なる権利”を要求している。 
韓国政府の代わりに金も生活も特権も与えている日本政府に向けて 
そんなことを言えるのは朝鮮人ならではの図々しさの為せる技だ。 
本当の被害者は誰か。いうまでもなく納税している日本国民である。

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