英国情報機関の研究室が主導した調査研究に基づいている。研究者らは、レノボ製パソコンのチップにバックドア（裏口）が最初から仕込まれており、外部からの操作でパソコン内のデータにアクセスできるようになっていることを発見したという。
＞泥棒シナ中共の悪どさこんな企業の製品にも忍びこんでいる。
＞泥棒シナ中共の悪どさこんな企業の製品にも忍びこんでいる。
レノボ製品はシナ以外の世界から消してしまわなければならない。
いつでも他人のパソコンをのぞけるような細工とはハッカー行為どころでない悪質さだ。
この情報をもっと日本中に広めレノボの製品を日本から締め出そう。
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| レノボ製パソコンの安全性が疑問視される （ネット写真） |
レノボ製PC、情報窃取工作の疑い 米英５カ国情報機関は使用禁止
| 【大紀元日本8月1日】世界最大のパソコン企業である中国レノボ（Lenovo）社の製品に、ユーザーの情報にアクセスできる工作が施されているとして、オーストラリアや米国、英国、カナダ、ニュージーランドの５カ国の情報機関に使用禁止されていたことが分かった。オーストラリアン・ファイナンシャル・レヴュー（AFR)紙が３１日に報じた。 同報道は、英・豪複数の情報機関と国防機関からの情報として、レノボ製のパソコンを、これらの国の「機密ネットワーク」に使うことを禁じる通達が存在すると伝えた。禁止令は２０００年代の半ばに出されたという。 この通達は、英国情報機関の研究室が主導した調査研究に基づいている。研究者らは、レノボ製パソコンのチップにバックドア（裏口）が最初から仕込まれており、外部からの操作でパソコン内のデータにアクセスできるようになっていることを発見したという。 英・豪の情報機関と国防機関は、レノボ製パソコンの欠陥は、一般的なセキュリティ・ホールではなく、「悪意ある工作」であると非難した。 レノボは今年、パソコン市場シェアでヒューレット・パッカード（HP）を抜き、世界１位になった。欧米各国でも、レノボは政府機関の「非機密ネットワーク」の主要サプライヤーになっている。パソコン以外では、世界各国メーカーのハードウェア生産拠点は、中国に置かれていることが多い。「一部の企業の製品を機密ネットワークから排除しても効果は限定的だ」と専門家は懸念している。 レノボ（中国名・聯想集団）は、１９８４年、国の研究機関である中国科学院の研究員が設立。２００４年には、IBM社のパソコン部門を買収。現在、レジェンドホールディングス（聯想控股）はレノボの最大株主で約３４％の株式を所有している。なお、レジェンドホールディングスの３８％の株式は中国科学院が所有している。 最近では、米中央情報局（CIA）や国家安全保障局（NSA）の長官を歴任したマイケル・ヘイデン氏は、世界２位の中国通信機器メーカー・華為（Huawei)は、中国当局のために情報収集を行なっていると指摘している。華為製ルーターにもバックドアが仕掛けられていることが突き止められている。 （翻訳編集・張凛音）
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