大気汚染が深刻な国、中国、インド、韓国。
17日、韓国日報によると、韓国の微小粒子状物質PM 2．5濃度が経済協力開発機構加盟国の中で不動の1位を記録していることが分かった。写真はソウル。
2017年9月17日、韓国日報によると、韓国の微小粒子状物質PM 2．5濃度が経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で不動の1位を記録していることが分かった。
17日、OECDが公開したデータによると、2015年の韓国のPM 2．5の濃度は1立方メートル当たり32．0マイクログラムで、OECD 35カ国の中で最も高い数値を記録した。
韓国は1998年の初調査の後、2015年までに17回（14年を除く）行われた調査で、12回が1位だった。特に2000年から09年までの10年間は連続1位という不名誉な記録を残した。
韓国のPM 2．5の濃度は、15年のOECD加盟国平均（13．7マイクログラム）の2．3倍水準で、2位ポーランド（23．4マイクログラム）より8．6マイクログラムも多い。比較的PM2．5の濃度が低い国はアイスランド（2．9マイクログラム）、ノルウェー（4．4マイクログラム）、ニュージーランド（5．0マイクログラム）などだった。
この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「中国発の汚染の影響が大きいんじゃないのか？」「中国のせいで被害が大きい」「外交部は、大気汚染の中国側責任を問い、抗議しろ」「中国によるPM2．5攻撃」など、中国への責任を問う声が多く寄せられた。
また、「まったく。OECD加盟国の中で悪いことはことごとく1位だ」「自殺率もOECD1位だしな」「中国をOECDに加盟させて、ワースト1記録を返上しよう」など、OECDに関連した比較に言及する声もみられた。（翻訳・編集/三田）
17日、OECDが公開したデータによると、2015年の韓国のPM 2．5の濃度は1立方メートル当たり32．0マイクログラムで、OECD 35カ国の中で最も高い数値を記録した。
韓国は1998年の初調査の後、2015年までに17回（14年を除く）行われた調査で、12回が1位だった。特に2000年から09年までの10年間は連続1位という不名誉な記録を残した。
韓国のPM 2．5の濃度は、15年のOECD加盟国平均（13．7マイクログラム）の2．3倍水準で、2位ポーランド（23．4マイクログラム）より8．6マイクログラムも多い。比較的PM2．5の濃度が低い国はアイスランド（2．9マイクログラム）、ノルウェー（4．4マイクログラム）、ニュージーランド（5．0マイクログラム）などだった。
この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「中国発の汚染の影響が大きいんじゃないのか？」「中国のせいで被害が大きい」「外交部は、大気汚染の中国側責任を問い、抗議しろ」「中国によるPM2．5攻撃」など、中国への責任を問う声が多く寄せられた。
また、「まったく。OECD加盟国の中で悪いことはことごとく1位だ」「自殺率もOECD1位だしな」「中国をOECDに加盟させて、ワースト1記録を返上しよう」など、OECDに関連した比較に言及する声もみられた。（翻訳・編集/三田）
13日、環球時報（電子版）は、インドで大気汚染の原因となる微小粒子状物質「PM2．5」の濃度が上昇し、平均寿命に影響する可能性があると報じた。資料写真。
2017年9月13日、環球時報（電子版）は、インドで大気汚染の原因となる微小粒子状物質「PM2．5」の濃度が上昇し、平均寿命に影響する可能性があると報じた。
英経済メディア・クォーツによると、米シカゴ大学エネルギー政策研究所はこのほど、PM2．5が人類の寿命に与える研究結果を発表。インドはPM2．5の基準値を大気1立方メートル当たり40マイクログラムに設定しているが、世界保健機関（WHO）の基準値である同10マイクログラムの4倍に相当すると指摘した。同研究所は「10マイクログラム増えることで人間の寿命は1．03年縮む」と予測。インドの基準値はWHOの「4倍緩い」といえる。
インド政府も大気汚染が健康被害を生む危険性を認識しているが、対応は遅れ気味だ。大気汚染監視システムの整備を進め、再生可能エネルギーの活用や電気自動車の導入目標を設定している。しかし、多くの都市では依然としてPM2．5の放出は続いている。インドエネルギー研究所の研究者は「大気汚染対策費用は少ない」と指摘。インド政府の支援が必要だと訴えた。（翻訳・編集/大宮）
英経済メディア・クォーツによると、米シカゴ大学エネルギー政策研究所はこのほど、PM2．5が人類の寿命に与える研究結果を発表。インドはPM2．5の基準値を大気1立方メートル当たり40マイクログラムに設定しているが、世界保健機関（WHO）の基準値である同10マイクログラムの4倍に相当すると指摘した。同研究所は「10マイクログラム増えることで人間の寿命は1．03年縮む」と予測。インドの基準値はWHOの「4倍緩い」といえる。
インド政府も大気汚染が健康被害を生む危険性を認識しているが、対応は遅れ気味だ。大気汚染監視システムの整備を進め、再生可能エネルギーの活用や電気自動車の導入目標を設定している。しかし、多くの都市では依然としてPM2．5の放出は続いている。インドエネルギー研究所の研究者は「大気汚染対策費用は少ない」と指摘。インド政府の支援が必要だと訴えた。（翻訳・編集/大宮）