スプルーアンスの上官ニミッツもこの頃ワシントンの海軍上層部に「もう持ち堪えられない」という弱気な報告を打電している
＞米軍の苦しい胸の内がよくわかる。しかも相手は黄色下等民族なのだからよほど悔しかったに違いない。
（沖縄戦での特別攻撃隊）[編集]
「菊水作戦」も参照
沖縄攻略作戦の艦隊指揮官であった第5艦隊司令のレイモンド・スプルーアンス中将は、配下の艦隊のあまりの特攻被害に、「特攻機の技量と効果および艦艇の喪失と被害の割合がきわめて高いので、今後の攻撃を阻止するため、利用可能なあらゆる手段を採用すべきである。第20空軍を含む、投入可能な全航空機をもって、九州および沖縄の飛行場にたいして、実施可能なあらゆる攻撃を加えるよう意見具申する」 という、海軍上層部への切実な戦況報告と意見具申を行っている[161]。
スプルーアンスの上官ニミッツもこの頃ワシントンの海軍上層部に「もう持ち堪えられない」という弱気な報告を打電している[162]。
前線での苦戦の報告を受けたアメリカ合衆国海軍省長官ジェームズ・フォレスタルは記者会見で、海軍の死傷者が4,702名に達していることを明かし「海軍による上陸作戦への継続的な支援は困難な業務であり、高価な代償を伴うものであることをアメリカ国民の皆様に理解して頂きたい」と訴えたが、この会見にはバックナーへの非難の意味もこめられていたと言われている[163]。
この後、バックナーは首里防衛線を攻撃する各軍団長へ、苛立ちをもって進撃スピードの加速を指示しているが、このバックナーを見て第10軍の海兵隊副参謀長のオリバー・P・スミス大将は「バックナーには、沖縄近海に展開している海軍が、甚大な損害に耐えている間に進撃を加速させろという大きなプレッシャーが加えられていた。」と語っている[164]。
首里戦線の第32軍の危機に、大本営は菊水六号作戦（5月11日〜5月14日）菊水七号作戦（5月23日24日）を発動した。11日には第58任務部隊の旗艦バンカーヒルが2機の特攻を受け大破、396名の戦死者と264名の負傷者を出すという甚大な損傷を受け、戦線離脱を余儀なくされた。バンカーヒルは後にアメリカ本土のピュージェット・サウンド海軍工廠で修理を受けたが、同海軍工廠史上、最悪の損傷レベルであった[165]。
翌日には、第53任務部隊の旗艦はエンタープライズに変更されたが、エンタープライズにも富安中尉搭乗の特攻機が命中し大破、2日続けてアメリカ艦隊の旗艦が特攻で大破するという事態に陥った。
菊水七号作戦時には、制空権確保のために陸軍のコマンド部隊「義烈空挺隊」を米軍制圧下の飛行場に強行着陸させ破壊活動を行わせる義号作戦も発動。熊本より12機の九七式重爆撃機改造輸送機が出撃し、うち1機が北飛行場（読谷飛行場）に着陸成功、搭乗していた隊員と乗員は戦闘を行い合計33機の戦闘機・爆撃機・輸送機が完全撃破されるか被害を受け、アメリカ兵20名が死傷し、ドラム缶600本70,000ガロン航空燃料も爆破焼失するなど飛行場機能に打撃を与え2日間に渡って飛行場を使用不能としたが[166]、戦況を動かすことはできなかった。
特攻はこの後、本土決戦準備による戦力温存策もあり減衰していったが、アメリカ海軍が沖縄戦で、特攻により受けた損害は甚大であり、アメリカ歴史学者の中でも最高の権威者と言われている サミュエル・モリソンは著書で「艦船90隻が撃沈され、または甚大な損害を受けた。この作戦は、大戦の全期間を通じ、もっとも高価についた海軍作戦となった」と沖縄戦がアメリカ海軍戦史上最大の損害であったと述懐し[167]、アメリカ軍も、公式報告書で「十分な訓練も受けていないパイロットが旧式機を操縦しても、集団特攻攻撃が水上艦艇にとって非常に危険であることが沖縄戦で証明された。終戦時でさえ、日本本土に接近する侵攻部隊に対し、日本空軍が特攻攻撃によって重大な損害を与える能力を有していた事は明白である。」と総括している[168]。
日米両軍司令官の戦死と自決[編集]
5月26日、陸軍参謀本部は沖縄諸島方面での継戦を断念し、以後は航空作戦を縮小することとした。
しかし、第32軍の抗戦意欲は未だ衰えておらず、サイモン・B・バックナー・ジュニア中将は「牛島は首里戦線撤退にあたって船に乗り遅れた」とか、「もう戦いは終わった、後は掃討戦だ（中略）敵は二度と戦線を確立することはできない」とか、またもや楽観的な意見を述べ、参謀らも日本軍に秩序だった撤退はできないと思っていたが、これは全く根拠がない事が、日本軍が損害を被りながら見事に首里を撤退し、南部に新たな戦線を構築したことで明らかになった[169]。
6月5日にアメリカ軍第24軍団が、日本軍南部防衛線全線に渡って攻撃してきた。それを迎え撃つ日本軍は数は30,000名以上いたものの、正規の歩兵戦力はその内の11,000名に過ぎず、残りは火砲を失った砲兵や通信・整備・設営隊等の支援部隊や沖縄現地召集の防衛隊などであった[170]。
日本軍は戦力不足ながら、防衛線各所で善戦し、アメリカ軍を何度も撃退した。八重瀬岳を守備する独立混成第44旅団は、6月12日までアメリカ軍2個師団を三日足止めし、13日に総攻撃を受け主力は壊滅したが、周囲の洞穴には多数の残存兵がおり、掃討戦が続けられた。
西側の戦線の国吉戦線では、歩兵第32連隊（北郷格郎大佐）以下1,500名前後の守備隊が、隣接する眞榮里高地を守備する歩兵第22連隊（吉田勝大佐）と共に、海兵師団相手に17日まで同丘陵地域を死守している。丘陵よりの激しい射撃により、海兵隊に死傷者が続出13日には140名が死傷し撃退されている。丘の上では戦車の支援なしには立つこともできないぐらいの激しい日本軍の攻撃だったが、その戦車も速射砲で攻撃され、5日間で21両もの戦車が撃破された。それでも、アメリカ軍は1両の戦車に歩兵6名と弾薬を積み前線に送りこむ一方で、帰路に死傷者を積んで帰ってくるという強行で攻め続け[171]、17日には「馬乗り攻撃」で眞榮里高地の歩兵第22連隊の司令部陣地を爆破、吉田連隊長が戦死、第32連隊第2大隊も残存兵力26名で大隊長以下突撃し全滅、5日間に渡る激戦の末に丘陵は制圧された。この間にアメリカ軍の死傷者は1,050名、その中には、日本軍の狙撃で戦死した海兵第22連隊長のハロルド・ロバーツ大佐も含まれていた[172]。
バックナーはこの頃に、牛島に対し同じ士官学校の校長経験という経歴も踏まえ降伏勧告を行っている。「閣下の率いる軍隊は、勇敢に闘い、善戦しました。歩兵の戦略は、閣下の敵であるアメリカ軍から、ひとしく尊敬されるところであります。閣下は本官同様、長年学校と実戦で経験を積まれた立派な歩兵の将軍であります。従って、本官が察するところ閣下もすでにご存じのことと思いますが、全日本軍がこの島で壊滅することは、いまや既に時間の問題であります。」同時にアメリカ軍は日本兵や住民に投降を促すビラを800万枚日本軍勢力圏下にばらまいている。牛島は17日にバックナーの親書を受け取ったが、一笑に付し降伏勧告を撥ね除けている[173]。
その翌日の6月18日、バックナーは、牛島からの回答を確かめることもなく、喜屋武半島の最前線視察中に日本陸軍の野戦重砲兵第1連隊第2大隊の九六式十五糎榴弾砲の砲撃を受け戦死した[注 13]。これは2014年現在に至るまで、アメリカ軍史上において最高位の階級で戦死した唯一の事例である。日本側にとって将官クラスの敵軍部隊最高指揮官を死亡させる大戦果であったものの、アメリカ軍有利の状況には変化はなかった。
沖縄戦中から戦後にかけて、ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン紙の連載がきっかけとなり、沖縄戦でのバックナーの采配に対する議論が白熱し、連合軍総司令官ダグラス・マッカーサーも論戦に加わり「バックナーは、日本軍が撤退後に南部を攻撃する必要はなかった。牛島中将の残存部隊を沖縄の一部に閉じ込めておいても、沖縄は日本侵攻の基地として十分使用でき、バックナーのゴリ押し戦略よりも損害は少なくて済んだ」とバックナーを非難していたが、バックナーは死によって采配に対する議論から解放される事となった[177]。
アメリカ第10軍の指揮は、急遽ロイ・ガイガー少将が司令官代理を務め、同月23日にはジョセフ・スティルウェル大将が後任司令官となった。また、翌日には第96師団副師団長クラウディウス・M・イーズリー准将も日本軍の狙撃により戦死している[178]。
日本軍の戦線崩壊は次第に進み、喜屋武地区を守備していた、軍主力の第24師団も、6月17日には師団としての組織的抵抗が不能の状態となった。この頃になると、日本軍では飢餓や病気により一日4,000名の兵士が亡くなっていた。組織崩壊も始まり、今まで殆ど見られなかった集団投降も増えてきた。6月20日に摩文仁岳東端を占領したアメリカ軍第32歩兵連隊は977名もの大量の日本兵を捕虜にした[179]。
6月23日午前4時ごろ（6月20日、6月22日との説もある）、日本の沖縄守備軍最高指揮官の第32軍司令官・牛島満中将と参謀長・長勇中将が、摩文仁の軍司令部で自決した。二人は缶詰のパイナップルで最後の食事をし、スコッチウィスキーで訣別の酒杯を部下幕僚と交わした[180]。長勇中将は自決の前に八原大佐に「八原、後学のため予の最後を見よ」と言った。これによって沖縄守備軍の指揮系統は完全に消滅した。24日頃には基幹部隊であった歩兵第22・第89連隊は、軍旗を奉焼し全滅。大本営も、6月22日の菊水十号作戦をもって菊水作戦を終了し、6月25日に沖縄本島における組織的な戦闘の終了を発表した。
その後の戦闘[編集]
1945年9月7日行われた琉球方面の日本軍の降伏式典、戦場には登場しなかったアメリカ軍重戦車M26パーシングが整列している
しかし、この後も残存兵力による散発的な戦闘は本島各地で続いた。この戦闘継続の原因は、牛島中将の最後の命令が「最後の一兵まで戦え」として降伏を許さないもの[注 14]であったことや、指揮系統の崩壊により司令官自決の事実や大本営発表が明確に伝わらなかったためとされる。しかし、摩文仁の司令部ですら混乱状態であり、劣悪な通信状況を考えれば牛島中将の命令が沖縄本島全体に伝わったとは考えにくく、戦闘継続は牛島中将の命令ではなく、個々の判断で行われたのだとする意見もある。いずれにせよ、この指揮系統無き戦闘継続は、民間人を含め死者数を増やすこととなった。
第24師団配下の歩兵第32連隊（連隊長：北郷格郎大佐）、並びに同連隊指揮下の2個大隊などが終戦まで生存している。北郷大佐をはじめとするこれらの部隊の生き残りの将兵たちが米軍に投降したのは、日本政府が8月15日に国民へ停戦を発表してから2週間後の8月29日のことである。第32連隊は同月22日にアメリカ軍の軍使と接触しており、翌23日に軍旗を奉焼している。最終的な沖縄守備軍の降伏調印は9月7日に嘉手納で行われた。沖縄守備軍司令部の中では、高級参謀の八原博通大佐が捕虜になり、また航空参謀の神直道少佐（後に中佐）が大本営報告の命令で本土に脱出して生き残っている[注 15]。一方、長野作戦参謀、薬丸情報参謀、木村後方参謀、三宅通信参謀はそれぞれ遊撃戦指導、大本営報告のため司令部を出て北部への脱出を計ったが成功せず、全員戦死している。轟の壕では、内務省沖縄特高課長佐藤喜一により、避難民に投降が勧告され多くの住民が米軍に収容されている。
主に海軍により、特攻機を含む沖縄県方面への航空攻撃も続けられた。7月28日には九三式中間練習機の体当りで駆逐艦「キャラハン」を沈めているが、これは特攻による最後の撃沈戦果であった[181]。8月12日には戦艦「ペンシルベニア」を雷撃機による通常攻撃で損傷させた[182]。8月15日の玉音放送後にも、菊水作戦の指揮をとった宇垣纏海軍中将が部下を引き連れて沖縄方面へ特攻出撃している。陸軍の第8飛行師団隷下飛行第10戦隊の一〇〇式司偵は、沖縄方面に対する偵察飛行を8月に至るまで継続している[183]。
終戦後の状況[編集]
詳細は「アメリカ合衆国による沖縄統治」を参照
戦後、沖縄守備軍の守備範囲であった沖縄県などはアメリカ軍の占領下に入り、1950年12月まで軍政が続いた。その後も米国の琉球列島米国民政府と、下部機関である琉球政府による統治が行われ、全てが日本に返還されるのは1972年5月15日のことであった。最後の激戦地となった南部地域の村は、いくつもの集落で住民が全滅、多くの沖縄の住民は外国（特に南米）に移住、人口の減少により、自治体としての規模維持のため合併を余儀なくされた（三和村）。
住民犠牲について[編集]
犠牲者数[編集]
「降伏を促すビラを手に降参する地元住民」[184]
沖縄戦での住民の犠牲者数は国の調査が行われておらず正確な数は不明だが、1950年の沖縄県援護課の発表では以下の数値である。C+Dの9万4000人が住民犠牲とされる。
- 沖縄戦の日本側死亡者：18万8136人
- A：県外出身日本兵戦死者 6万5908人
- B：沖縄県出身軍人・軍属（現地召集を受けた正規兵のほか、防衛隊・鉄血勤皇隊など） 2万8228人
- C：戦闘参加者（戦傷病者戦没者遺族等援護法（援護法）との関係で日本軍に協力して死亡した準軍属と認定された人数[注 16]） 5万5246人
- D：一般住民 3万8754人（推定）
うちDが推定となっているのは援護課が一般住民の犠牲者を直接に調査せず、1945年（昭和20年）と1946年（昭和21年）の沖縄県住民数の差から、援護課で戦闘参加者として認定した数Cを差し引いた数をDとしたためである。終戦直後の1946年統計は戸籍が焼失したり一家全滅が少なくないなどの事情により誤差が大きいと思われ、また、1946年の人口には、沖縄戦の後で生まれた子どもや、戦時中は沖縄県に不在だった本土への疎開者、海外からの引き揚げ者・復員兵が多数含まれるため、計算上の人口減少より実際の戦没者数の方が大きいと推定される。
沖縄県民の犠牲者15万人とする場合もあるが、これは沖縄県出身軍人（上記B）や地上戦域外での餓死者・病死者、疎開船の撃沈による被害なども含めた数値である[5]。なお、沖縄県平和祈念公園に設置された石碑の「平和の礎」には、1931年（昭和6年）の満州事変以降・南西諸島の日本軍の降伏調印1年程度経過の1946年（昭和21年）9月7日頃までに発生した戦争が主因の沖縄県出身者の死者と、1944年（昭和19年）3月22日の第32軍創設から1946年（昭和21年）9月7日頃までのアメリカ軍将兵などを含む県外出身の死者の名が記載されており、2006年（平成18年）6月23日時点で24万383人（うち沖縄県出身者14万9035人）となっている[186]。この「平和の礎」の数値を根拠に、沖縄戦の戦没者数を24万人と主張する者もある[187]。